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本学は、教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い、広い分野の知識と深い専門の学術を教授研究するとともに、徹底した人格教育を通して豊かな知的教養と国際的感覚を備えた有為の人材を養成し、学術、文化の向上・普及と併せて人類・社会の発展に寄与することを目的とする。 法学部 法学部においては、リーガルマインドを持って、社会事象を多角的かつ的確に把握し、社会に生じる諸問題を主体的に解決できる能力を備え、地域を始めとする社会の各領域で活躍する人材を育成する。 経済経営学部 経済経営学部においては、経済学と経営学の両領域の知識と幅広い教養を活用し、地域社会の中核として諸活動を担う人材を育成する。 メディア情報学部 メディア情報学部においては、伝統的アナログメディアから最新デジタルメディア全般にわたり、情報の生産・流通・蓄積・再利用のための知識とスキルを涵養し、地域から世界に向けての情報発信に利活用できる人材を育成する。 現代文化学部 現代文化学部においては、国際文化コミュニケーション・観光ホスピタリティ・スポーツ文化・スポーツキャリアの各履修コースを通じて、世界の多様な文化を自らの文化と比較対照して学び、いろいろな立場で国際交流に貢献する人材、世界各地の地域文化を観光を通じて学ぶ方法を身につけ観光分野で活躍する人材、スポーツ文化を理解し、地域のスポーツ交流を推進する人材を育成する。 スポーツ科学部 スポーツ科学部においては、健康で文化的な生きがいのある生活を送ることができる社会を構築するために、スポーツ科学の理論的な知識に基づき教育研究をすることにより、学校、地域及びスポーツが関連する領域において、今日のスポーツの意義や価値をふまえ、健康の維持増進、生涯スポーツ時代の青少年のスポーツ教育又は地域の活性化に貢献することを目的とする。 心理学部 心理学部においては、心理学を中心とした人間・社会に対する幅広い知識と教養を身につけ、以下の点を中心に地域社会に貢献できる人材の育成を目指す。ひとつは、地域住民や子どもたちの精神的健康の維持や犯罪・非行の解決に貢献できる人材の育成である。他は、人間行動に関する知識を身につけ、営業や人事、職場環境整備など地域の企業活動に貢献できる人材の育成である。 全研究科 学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することを目的とする。 総合政策研究科 法学、経済・経営学及びメディア情報学に関する専門知識・能力を有する職業人並びに地域的課題を総合的視点から実際的・実践的に解決し得る人材の養成法学専攻法律的専門知識を持った高度専門職業人として行政や企業・団体などで地域の中核となって活躍する人材の養成経済・経営学専攻高度に情報化され、複雑かつグローバル化の進む経済社会に関し、学部卒業後や社会人に対してより高度な経済学・経営学の知識の教授と、地域及び国際社会での広い視野と倫理性の高い専門職業人の養成メディア情報学専攻知識社会において必要とされる、メディアに関する専門的な知識と技術を身に付け、情報を総合的に管理する実務能力を持つ高度専門職業人の養成 心理学研究科 幅広い視点と心理学的専門性に裏付けられた知識と技能をもって、心の問題に実際的に対処する専門家と共に、犯罪者・非行少年の矯正・更生の場での心理学的問題の理解と解決に貢献できる人材の養成臨床心理学専攻幅広い視点と心理学的専門性に裏付けられた知識と技能を持って、こころの問題に対処できる実践的な心理臨床家の養成犯罪心理学専攻幅広い視点と心理学的専門性に裏付けられた知識と技能を持って、司法・矯正・保護の現場で求められる諸問題の心理学的理解と解決を実際的に支援できる人材の養成 駿河台大学3つのポリシー 卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ･ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）及び入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）をまとめた資料を公開しています。 学部 駿河台大学3つのポリシー 法学部3つのポリシー 経済経営学部3つのポリシー メディア情報学部3つのポリシー 現代文化学部3つのポリシー スポーツ科学部3つのポリシー 心理学部3つのポリシー 大学院 駿河台大学大学院3つのポリシー 総合政策研究科3つのポリシー 法学専攻3つのポリシー 経済・経営学専攻3つのポリシー 経済分野3つのポリシー 企業経営分野3つのポリシー メディア情報学専攻3つのポリシー 心理学研究科3つのポリシー 臨床心理学専攻3つのポリシー 犯罪心理学専攻3つのポリシー 教員組織の編制方針 大学全体 1.カリキュラム・ポリシーに沿った教育を責任を持って実施し、ディプロマ・ポリシーに適合する人材の育成に必要な能力・資質を備えた教員を学部、大学院、共通教育センター及びキャリアセンターに配置する。 2.共通教育センター及びキャリアセンター（以下「各センター」という。）については、全学横断的な教育を行うことを目的としているところから、学部及び大学院の兼任教員だけなく、各センター所属の教員を配置する。 3.学部カリキュラムに即した分野別の教員配置は、各学部及び各センターが人事計画を策定し、学長・副学長会議及び部局長会議で調整する。 法学部 本学部の教育目的・教育目標を達成すべく、カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーを踏まえた教育能力を有し、研究においても高い成果を挙げうる教員を配置する。その際、年齢のバランス、および基幹科目担当とそれ以外の科目担当の別に基づいた専門分野のバランスを考慮して、教員組織を編制する。 経済経営学部 本学部の教育目標を理解し、カリキュラム・ポリシーに従って、ディプロマ・ポリシーに適合する人材を育成することができる能力・資質を備えた教員を配置する。必要とされる能力は、目標実現のための高い教育能力と研究能力であり、資質とは豊かな知性、理性及び人間性である。教員編制にあたっては、年齢構成及びカリキュラム・ポリシーに即した専門分野別のバランスに配慮する。 メディア情報学部 本学部のカリキュラム・ポリシーに沿った教育を実施し、本学部のディプロマ・ポリシーに適合する人材を育成するために必要な能力・資質を備えた教員を配置する。編制にあたっては、分野別の教員が適切にコース教育のために配置されること及びバランスの取れた年齢構成をめざすことに留意する。 現代文化学部 本学の理念・目的・大学憲章を理解し、並びに本学部の教育目標、ディプロマ・ポリシーに則して、高い教育意欲と情熱を持ってそれらに敵う人材を教育・指導できる、社会常識、専門的学問能力と確かな研究能力、高い倫理観・知性と理性及び豊かな人間性を備えた人材を以て教員組織を編制する。本学部の国際文化コミュニケーション・観光ホスピタリティ・スポーツ文化・スポーツキャリアの4コースに所属する多様な学生の幅広い興味や関心或いは社会や時代のニーズにも対応した教育と指導ができるように、教員組織を整備・編制する。 スポーツ科学部 本学の理念・目的・大学憲章を理解し、並びに本学部の教育目標、ディプロマ・ポリシーに賛同し、これらの実現に向けて高い教育意欲と情熱を持って教育・指導に当たることのできる社会常識、専門的学問能力と確かな研究能力、高潔な倫理観及び豊かな人間性を備えた人材を以て教員組織を編成する。 心理学部 心理学を中心とした人間・社会に対する幅広い知識と教養を身につけるという学部の教育目的に基づき、ディプロマ・ポリシー実現のための教育を実践できる能力と資質を備えた人材をもって、カリキュラム・ポリシーに沿った教育を実施するための教員組織を編制する。その際、心理学を専門とする教員と周辺諸学術を専門とする教員のバランス、心理学の中でも臨床心理学と基礎心理学の教員のバランスに配慮するとともに、国家資格等の資格取得要件を満たす科目配置を継続できるよう、教員の資格、経験等とともに、年齢構成のバランスをも考慮する。 総合政策研究科 本研究科の教育目的・ディプロマ・ポリシーを実現することを目的とし、それに資する教育能力を有する教員をもって教員組織を編制する。さらに専攻ごとに以下のような編制方針を採っている。法学専攻においては、公法、私法及び政治学、政策分野の教員について、各分野の人材がバランスよく配置されるように編制する。経済・経営学専攻においては、経済分野及び企業経営分野それぞれの教員として、各分野に関する専門知識を有する人材がバランスよく配置されるよう編制する。メディア情報学専攻においては、情報学分野の教員、情報資源分野の教員がそれぞれバランスよく配置されるように編制する。 心理学研究科 本研究科の教育目標・ディプロマ・ポリシーを実現することを目的とし、それに資する教育能力を有する教員をもって教員組織を編制する。臨床心理学専攻においては、心理臨床の専門家としての知識と倫理観を備えた人材を中心に教員編制を行い、犯罪心理学専攻においては、法心理・犯罪心理に加え司法・矯正・保護に関する知識を有する人材を中心に教員編制を行う。同時に、心理学の基礎分野に精通した人材を配置することにより、心理学全般の教育が可能となるような教員組織を編制する。 関連リンク 大学憲章 中期計画 PAGE TOP 駿河台大学 〒357-8555 埼玉県飯能市阿須698 042-972-1111（代表） お問い合わせ 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